鳥インフルエンザによるパンデミック

2003〜2005年(ねん)の間(あいだ)、アジアは鳥(とり)インフルエンザによるパンデミックの脅威(きょうい)に震え(ふるえ)ていました。パンデミックは何十年(なんじゅうねん)かに一度(いちど)世界(せかい)を震撼(しんかん)させており、遥か(はるか)昔(むかし)のペストを筆頭(ひっとう)に、1918年(ねん)のスペイン風邪(かぜ)、1957年(ねん)のアジア風邪(かぜ)、1968年(ねん)の香港(ほんこん)風邪(かぜ)などといった流行病(はやりやまい)によって沢山(たくさん)の人間(にんげん)が命を落とし(いのちをおとし)ました。この中(このなか)にあって、鳥(とり)インフルエンザは過去(かこ)のパンデミック以上(いじょう)に脅威(きょうい)となる可能性(かのうせい)を含ん(ふくん)でいます。というのも、鳥(とり)から鳥(とり)、鳥(とり)からペット、鳥(とり)から人(ひと)、ペットから人(ひと)へと感染(かんせん)するこのインフルエンザは、その発端(ほったん)が世界中(せかいじゅう)を飛びまわれ(とびまわれ)る「鳥(とり)」だからです。鳥(とり)には当然(とうぜん)翼(つばさ)があります。それは、島国(しまぐに)である日本(にっぽん)にも何の(なんの)障害(しょうがい)もなく飛ん(とん)で来(こ)られる事(こと)を意味(いみ)します。つまり、遠い(とおい)東南(とうなん)アジア諸国(しょこく)で発生(はっせい)しているからといって、何の(なんの)保障(ほしょう)にもならないという事(こと)です。国内(こくない)での鳥(とり)インフルエンザに対(たい)する対抗(たいこう)方針(ほうしん)としては、2003年(ねん)の10月(がつ)に厚生労働省(こうせいろうどうしょう)が設置(せっち)した、「新型(しんがた)インフルエンザ対策(たいさく)に関(かん)する検討(けんとう)小委員会(しょういいんかい)」が挙げ(あげ)られます。また、2004年(ねん)の8月(がつ)に「新型(しんがた)インフルエンザ対策(たいさく)報告書(ほうこくしょ)」を取りまとめ(とりまとめ)、その被害(ひがい)状況(じょうきょう)及び(および)今後(こんご)の展開(てんかい)についての予測(よそく)が成さ(なさ)れています。それによると、今後(こんご)鳥(どり)インフルエンザで日本(にっぽん)が受ける(うける)被害(ひがい)は、受診者(じゅしんしゃ)が1700〜2500万人(まんにん)、入院(にゅういん)患者(かんじゃ)が17〜53万人(まんにん)、死亡者(しぼうしゃ)が6.9〜16.7万人(まんにん)に上る(のぼる)だろうと推計(すいけい)されています。この報告書(ほうこくしょ)を元(もと)に、国(くに)及び(および)都道府県(とどうふけん)はワクチンを5ヶ年(かねん)計画(けいかく)で備蓄(びちく)し、新型(しんがた)ワクチンの開発(かいはつ)支援(しえん)を行う(おこなう)などの対抗(たいこう)手段(しゅだん)が発表(はっぴょう)され、徐々に(じょじょに)ではありますがパンデミックに対(たい)する危機(きき)意識(いしき)が芽生え(めばえ)ました。鳥(とり)インフルエンザの脅威(きょうい)が、ようやく日本(にっぽん)にパンデミックの存在(そんざい)を知ら(しら)しめたと言え(といえ)ます。